光熱費調査2015|諏訪・松本・伊那の注文住宅ホームライト 長野県の気候に適した暖かい家づくり

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光熱費調査

光熱費調査 H26・6月〜H27・5月

先ずグラフ1《8年間の年間光熱費平均比較》をご覧ください。昨年の中電値上げ及び消費税アップを受け、H26,6月~H27,5月の光熱費平均は「154,952円/年」でした。(ちなみに 昨年の実績は、「139,279円」)これは、昨年へいへいほう誌上にて、当社が予測した年間光熱費平均=「155,006円」とわずか、「54円違い」でした。あまりに予測精度が高くて出来過ぎなのですが、これは予想のもとになる「年間光熱エネルギー消費量(=年間電気消費量)」(グラフ2)が非常に安定的な数値を示すからです。このデータが有るからこそ「光熱費保証制度」に踏み込めたわけです。
オール電化ですので、電気料単価のつけ方によって光熱費は高下するわけですが、この光熱エネルギー消費量こそ、建設会社の「省エネ実力」を示しているのです。「一体、その快適な暮らしは、どれだけのエネルギーによって可能なのか?」この質問に明確な数値で回答せずに「省エネ住宅」を名乗るのは、間違っているはずです。



続きましてグラフ2《年間光熱エネルギー消費量平均比較》です。当社H26年度平均"6,709kWh/年"というのが、どれだけ高い省エネ性能であるかについて説明させて頂きますと、エコキュート以前、当社は電気温水器を組み入れており、その時のお客様方の使用電力が、温水器のみで平均5,500 kWh /年でした。当時から考えると、電気温水器1台分の使用電力に、わずか1,209kWh足すだけで、暖冷房も給湯も調理も照明も換気も一般家電も、すべて間に合ってしまっている



〔グラフについて〕
・グラフ1.2は、当社住宅にお住まいになられているお客様方の、一年間の電気料金(グラフ1)及び電気量(グラフ2) の平均数値を年度毎(6月から翌年5月)に表したものです。※年度毎で、データの集計数(棟数)は異なります。
・H26(H26年6月〜H27年5月)データの基本情報 世帯数(単世帯):54棟 平均家族数:3.87人 平均床面積:135.18㎡(40.89坪)
・東北平均及び北陸平均は「2014家庭用エネルギーハンドブック(株)住環境計画研究所編」を参考文献として使用。3.6MJ=1kWhとして換算。
・グラフ1.2は、太陽光余剰買取の世帯で発生している自家消費分を推測し、加算しております。



グラフ3《H26.6~H27.5 60棟様全体の売電と買電の比較》は、直近4年の当社お客様60棟の売電及び買電の総トータルを比較したものです。60棟様全体の売電電力量は311,619kWh/年で、これに自家消費充填量の28,143kWh/年を加えますと、総発電量=339,762kWh/年となります。太陽光の設置容量は合計252kW(※)なので、設置した太陽光電池1kW当たりの年間発電量は「339,762÷252=1,348kWh/年」、すなわち昨年実績では、1kWの太陽光電池が1,348kWh/年の発電をしたという事になります。お客様に試算し、お伝えしている控えめの発電見込み量が1kW当たり1,200kWh/年ですので、昨年は順調に発電したと言えそうです。ちなみにシャープがカタログに掲載している最大発電電力量(長野県松本)は1kW当たり1,323kWh/年です。
 次に、今注目されている「ZEH」について説明します。「ZEH」とは「ネットゼロエネルギーハウス」=「家庭内で使用する一次エネルギーの総量を、家庭で発電する電気量で間に合わせる住宅」のことです。一次エネルギーについては次号で解説しますが、今回は普通に、「消費エネルギーを上回る創電住宅」と理解してください。経済産業省資源エネルギー庁は2020年に新築住宅の過半数がZEHになることを目指すと、自信なさげに計画しています。ZEHにおいての家庭内で使用する一次エネルギーとは「暖冷房、換気、給湯、照明」のことを指します。そこでグラフ3に再度注目してください。60棟様全体の買電電力量の中には、もちろん調理及び一般家電に使用される電力も含まれています。当社の建物では消費電力の30%くらいと予想されますが、少なく見積もって、77,646kWh/年(60棟様全体の買電電力量×20%)とします。残り310,581kWh/年が「暖冷房、換気、給湯、照明」の分となるのですが、驚くべきことに、"60棟様全体の売電電力量"は、この数値を上回っているのです(売電:311,619kWh/年(家庭で発電する電気量)>買電:310,581kWh/年(家庭内で使用する一次エネルギー))。つまり、直近4年の60棟のお客様を一つのグループとしてみれば、そのグループの中では「ネットゼロエネルギー」が成立していることになります。おそらく経産省が本気であれば、驚くべきデータのはずです。「ZEH」については様々な助成制度が計画されていますので、今後社としても積極的に取り組んでいくつもりです。

平成27年光熱費データ!▪️実績報告46棟様、保証額内37棟、保証額超9棟

 


 光熱費保証も開始より既に5年を過ぎました。昨年実績では46棟中35棟が保証内、9棟が保証額超え、という結果でした。実はこの保証額超えの9棟のうち4棟は、中電の値上げ以前のお引き渡しであり、値上げ後の保証額であれば、内輪に収まっています。実質的には、46棟中39棟が保証内であったと言えます。
 5年間の述べ保証件数=140事例、そのうち 保証額を超えた事例=22事例です。的中率=84.2%という結果でした。かなり良い数字だとは思いますが、さらに予測精度を上げ、的中率90%を目指したいと思います。
 

一次エネルギー消費とは

 「1次エネルギー」とは、加工せずに、自然界にそのまま有る形状で得られるエネルギーのことです。種類としては、石炭、原油、天然ガス等です。対して、「2次エネルギー」とは1次エネルギーを加工して得られるエネルギーの事で、代表的には電気です。1次エネルギーを加工して2次エネルギーを創りますので、その過程でのロス率が問題になります。電気の場合ロス率は63%にもなります。(H28,3月現在)灯油もLPGも原油を精製して得られるので、厳密には2次エネルギーだと思われますが、ロス率が低いので、1次エネルギー換算する場合2次エネルギーとほぼ同等の値を用いています。住宅の熱性能は2次エネルギー比較で良いのですが、省エネルギー性能は1次エネルギー量比較せねばなりません。
「電力量1KWHの2次エネルギー=3.6MJ」ですが、「電力量1KWHの1次エネルギー換算値=9.76MJ(昼夜平均)」とされています。例えば10.6KWHの電力をニクロム線等を通電して熱に変え、(抵抗発熱)100%熱に転換されたと仮定すると38.2MJの熱を得られます。これは原油1リットルを燃焼させて得られる熱量とほぼ同じです。しかし、10.6KWHの電力を発電、送電して私たちの手元に届けるには、2.71リットルの原油の使用が必要とされるわけです(ロス率63%)。電気は使いやすく、様々な用途に用いられるエネルギーですが、熱エネルギーとして利用する際には、工夫をこらさねば省エネとは程遠くなってしまいます。 
 この抵抗発熱の様な熱変換を「電気の生焚き」と言っている先生もいますが、まさしく「もったいないの極致」だと言えます。電気で熱を作るには、「ヒートポンプ(3~5倍)」が最も高効率です。ヒートポンプは空気を圧縮(膨張)して、空気の熱を得る方式ですので、電力をそのまま熱にしているわけではありません。器具では、エコキュート、エアコンにヒートポンプ゚が使用されています。何故、今「一次エネルギー消費量」かと、いえば、平成25年に「省エネ基準」が見直され、(一般に、H25年基準)基準値の中に、「一次エネルギー消費量」が盛り込まれたからです。住宅で使われるエネルギーの種類は、「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」「その他(調理、一般家電)」の6種類に分けられます。H25年基準では、この内5種「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」について、一次エネルギー消費の基準値を設け、規制をしています。そんな訳で、「H25年基準と省エネルギー」についても、続いて述べたいと思います。

旧基準では 高断熱住宅=省エネ住宅、H25年基準では?

 かつての省エネルギー基準はこう呼ばれていました。「H4年基準=新省エネルギー基準」「H11年基準=次世代省エネルギー基準」両者とも、地域区分別の断熱性能基準が決められていて、「H4年基準=新省エネルギー基準=新断熱基準」「H11年基準=次世代省エネルギー基準=次世代断熱基準」と捉えていた建築会社がほとんどだと思います。この時点では、「断熱性能を高める=省エネルギー性を高める」という理解は常識的で一般的であると当社では考えていました。というのも、この2つの基準、ことにH11年基準は、世の中の住宅を「高気密、高断熱住宅」に導くための基準と受け止めていたからです。
「高気密、高断熱住宅」は24時間全館暖房が前提ですから、(24時間暖房とは24時間加熱することではなく24時間快適な温度を保持することを示します)暖房システムに何を導入するかという問題はあるにせよ、「断熱性能を高める=省エネルギー性を高める」というのはいたって当たり前であると考えていました。
 しかし、こと「省エネルギー」という点に特化すると、「いつでもどこでも快適な温度環境」という暮らしと「居る部屋だけ暖房、かつ寝ている間は暖房しない」という暮らしを比べれば、「後者の方がエネルギー消費は少なくて当然」と思いませんか?実際、それが高気密、高断熱住宅に取り組む建築会社の悩みではあったのです。
 以前、断熱材の会社の社内報に、断熱リフォームをなさったお客様の感想文が載っていました。「こんな素晴らしい暮らしができるとは全く想像もつきませんでした。寒い場所も、寒い時間もない、まさしく異次元の暮らしです。不満は全くありません。本当に感謝しています。けれど、何でもいいから気になることを言ってくれというので、決して不満ではありませんが、言わせて頂けば、リフォーム以前の暮らしに比べると灯油代がかかるようになりました。」という内容でした。
 つまりこの感想文では エネルギー消費量は 「高性能24H全館暖房」>「低性能部分間欠暖房」と言っている訳です。旧基準には、暖房形式には触れず断熱性能のみに規制が掛かっていましたので、当然住まう人の健康、生命を考えれば、欧米並みに「24H全館暖房を前提とすべき」と国は考えているのだな、と思っていました。ところが、今回の改正基準では、「24H全館暖房」「部分間欠暖房」の各々に、別々の「1次エネルギー基準」が設けられたのです。これでは、「省エネルギー」を優先するべきなのか、「住まう人の健康、生命」を優先するべきか混乱してしまいませんか?
 

全館24時間暖房か部分間欠暖房か?

 
 両暖房方式の違いを表にしてみましたのでご覧ください。



 ポイントは、今回の基準は、「単に断熱性能基準ではない」それ即ち「省エネルギー基準である」という点です。また、全館暖房と部分間欠暖房とを分けて基準を作成してあることも注目すべき点です。例えば 茅野市、富士見町、原村の地域(断熱等級の3地域)でH25年基準の、両暖房システムの基準値の差は下記です。(当社の換気システムとした場合)

H25年 基準1次エネルギー消費量(3地域、家電、調理除く)
全館24時間暖房の基準1次エネルギー消費量=97,000MJ/年・・・A
部分、間欠暖房の基準1次エネルギー消費量=57,000MJ/年・・・B

なんと大きなエネルギー消費量の差だと思いませんか?しかも、この差のすべては暖房の仕方(全館24Hか部分間欠か)のみの差なのです。
 今回の改正では、このどちらをチョイスしても良いことになりました。皆さん「おかしいと思いませんか!!」快適に健康に暮らしたい人はたくさんエネルギーを消費しても良く、寒い暮らしをする人にも(我慢して暮らしているのに)それなりの省エネ性を求めているのです。夏に電力不足が問題とされたとき「冷房は28℃に」ってキャンペーンを張りませんでしたか。「私は25℃で快適に暮らしたい」と自己の快適追求を行う人は、「公共心に欠ける」と暗に非難されたのでした。冬に最高の快適な暮らしを営むには、間欠・部分暖房をしている家庭より40,000MJも多くのエネルギー消費を必要とするのです。「公共心に欠けるのではないか」という議論は何故なされないのでしょうか。
 

先ずは、まっとうな議論を

 当社の立場を改めて明言しますが、「全館24時間暖房でなければいけません。」というのが当社の主張です。快適さはぜいたくと混同されやすいので、ちょっと横に置いときます。「身体、生命の健康、安全」となればどうでしょうか?優先順位が高いと思えます。「身体、生命の健康、安全のために(寒冷地では)全館24時間暖房の家にしなくてはならない。」というコンセンサスができあがれば、「その前提で省エネをがんばりましょう。」となり、話が単純になります。実際欧米では(寒い地方でしょうが)「住宅=全館24時間暖房」というのが常識化しているようです。(書籍、講演、ネットとかカナダに住んでいた知人の話から判断しています。)
  身体、生命の健康安全が大事であることは当たり前ですが、省エネルギーの観点から考えてみても、トータルでは有利になると思えます。「健康安全な暮らし」は各戸の住宅では、エネルギー消費が増えたとしても、医療、介護等に費やされるエネルギーを評価すれば、社会全体のエネルギー消費は減るはずです。英国では、住宅の断熱強化と適切な暖房に国家予算をかけた方が、それ以上の疾病、介護予算軽減につながるとして、住環境改善を推進しているそうです。費用が軽減するのであれば、エネルギー消費も軽減しているはずです。
 つまり、大所、高所から見れば、社会全体でのエネルギー消費は減るのだから、「全館24時間暖房でなければいけません。」という結論に達するのです。

議論を待たない圧倒的な解決法

 前文のような主張は正しいものであり、世界的な趨勢にも一致しています。しかし、「全館24時間暖房を義務化する」というのは、実現困難です。また、光熱費の問題もあります。「全館24時間暖房」を行うように建築された建物でも、冬の光熱費がすごければ、部分、間欠暖房にしてしまうかもしれません。なかなか難しいな、と思ってしまいます。  しかし、ご安心ください。この問題には圧倒的な解決方法が存在しています。それは、
「全館24時間暖房を行って、部分間欠暖房より、光熱費も、一次エネルギー消費も少ない住宅を建てて住めば、それで解決です。」
 先月にも書きましたが、全館24時間暖房とは、24時間加熱することではなく、24時間快適な温度を保持することを言います。
 前記しました部分間欠暖房の際の 基準1次エネルギー(これは すでに標準値の90%になっています)=57,000MJでした。対して 昨年の当社お客様54棟平均は44,360MJ/年(※1)でした。全館24時間暖房でありながら部分間欠暖房基準値の78%の1次エネルギー消費で足りています。当然、光熱費でも、部分間欠暖房の家庭より安価になります。
 当社のキャッチフレーズ「快適なのに、光熱費が安い」は、「(全館24時間暖房で)快適なのに、(部分間欠暖房より)光熱費が安い」を縮めたものなのです。「なぜそんな事が可能なのか?」という質問へは、公開してお答えできませんが、興味のある方はぜひ一度ご説明の機会を頂ければと思います。今月はここで紙面がつきました。来月は、ZEH(ゼロエネルギーハウス)、認定低炭素住宅、住宅省エネラベル、について説明させて頂きます。 ※1 当社のお客様年間一次エネルギー消費量の計算
年間光熱エネルギー平均:6,709kWh/年×9.757MJ/kWh = 65,460MJ/年
年間一次エネルギー消費量平均: 65,460MJ/年 - 21,100MJ/年(その他:調理・一般家電)= 44,360MJ/年 
(一次エネルギー消費量は、暖冷房・換気・給湯・照明が対象となっており、
"21,100MJ/年"は、基準値シミュレーションで採用されているその他のエネルギーの値です)
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